二級建築士資格試験情報

学科の試験（マークシートによる五枝択一式）

試験日： 2025年7月6日（日）

試験時間: ・9時30分～10時(30分)　【法令集チェック】
・10時～10時10分(10分)　【注意事項等説明】
・10時10分～13時10分（3時間）【学科Ⅰ（建築計画）及び学科Ⅱ（建築法規）※】
・休憩（1時間）
・14時10分～14時20分（10分）【注意事項等説明】
・14時20分～17時20分（3時間）【学科III（建築構造）及び学科IV（建築施工）】

※「建築法規」に関する出題に当たっては、告示も含まれます。

設計製図の試験

試験日： 2025年9月14日(日)

試験時間: ・10時45分～11時（15分）【注意事項等説明】
・11時～16時（5時間）【設計製図】

課題名

令和7年　設計製図試験課題「シェアハウス（木造）」

要求図書

・1階平面図兼配置図［縮尺1/100］
・各階平面図［縮尺1/100］
・床伏図兼小屋伏図［縮尺1/100］
・立面図［縮尺1/100］
・矩計図［縮尺1/20］
・面積表
・計画の要点等

（注1）各階平面図については、試験問題中に示す設計条件等において指定します。
（注2）答案用紙には、1目盛が4.55ミリメートル（矩計図については10ミリメートル）の方眼が与えられている。

注意事項

試験問題を十分に読んだうえで、「設計製図の試験」に臨むようにしてください。

なお、建築基準法等の関係法令や要求図書、主要な要求室等の計画等の設計与条件に対して解答内容が不十分な場合には、「設計条件・要求図書に対する重大な不適合」と判断されます。

試験当日の携行品

受験票についてはマイページからダウンロードしたものを必ず印刷したうえで試験場に持参してください。
スマートフォン等の画面上の受験票では試験が受けられませんのでご注意ください。
試験当日、本人確認をする場合がありますので、身分証明書（原則として、顔写真付きのもので、マイナンバーカード、運転免許証、パスポート、社員証、学生証等）を持参してください。

●「学科の試験」

①必ず携行するもの
受験票、黒鉛筆（ＨＢ又はＢ程度、シャープペンシルを含む。）、消しゴム

②携行できるもの
法令集〔学科Ⅱ（建築法規）の問題を解答する場合に限り、２冊まで使用できます。ただし、使用する法令集に付随する追録、追補、訂正表等は追加できます。使用が認められる法令集の詳細は受験要領を確認してください〕、鉛筆ケズリ、時計又はストップウォッチ（小型で時計機能のみのものに限る、アラーム等音の機能の使用は不可）

③携行できないもの
電卓、計算尺、計算機能のあるもの、電動消しゴム、筆記用具等収納ケース、その他上記①、②以外のもの

●「設計製図の試験」

①必ず携行するもの
受験票、黒鉛筆（ＨＢ又はＢ程度、シャープペンシルを含む。）、消しゴム

②携行できるもの
製図板〔45cm×60cm 程度とし、傾斜用の軽易なまくらの使用は可とする。ただし、使用に際しての製図板の傾斜角度は 30 度以下とする。〕、Ｔ定規（60cm 程度）、平行定規、その他の定規（直定規、三角定規、勾配定規、雲型定規）、円・だ円・正三角形・正方形及び文字用の型板（テンプレート）、三角スケール、分度器、コンパス、ディバイダー、ハケ、画びょう、製図用テープ、しんホルダー、鉛筆ケズリ、消し板（テンプレートとしての使用は不可）、計算尺、電卓（加減乗除、ルート、メモリー、％機能、関数機能を限度とし、プログラム機能を有せず、小型で音のしないもの）、問題チェック用の蛍光ペン・色鉛筆（答案用紙への使用は不可）、滑り止めマット（他の受験者の妨げになるものは不可）、時計又はストップウォッチ（小型で時計機能のみのものに限る、アラーム等音の機能の使用は不可）

③携行できないもの
ドラフター、問題用紙つり器具、認められる図形及び文字用以外の型板(テンプレート)、点線・破線等を引くことができる型板(点線スケール)、ソロバン、メモ用紙、トレーシングペーパー、電動消しゴム、筆記用具等収納ケース、その他上記①、②以外のもの。
※上記②の定規やテンプレート､三角スケールに目印としてマークしたもの､シールを貼ったものの使用は認めません。
（注）試験場への飲物の持ち込みについては、ペットボトル等の栓が閉められるものに限り認めます。
　　　また、試験室内での耳栓の使用は認めません

受験資格

「二級建築士試験・木造建築士試験の受験資格は、建築士法第15条において、建築に関する学歴又は資格等（以下「学歴要件」という。）に応じて、必要となる建築実務の経験年数（以下「実務経験要件」という。）が定められています。」

建築に関する学歴又は資格等	実務経験年数（試験時）
大学、短期大学、高等専門学校、高等学校、専修学校、職業訓練校等において、指定科目を修めて卒業した者	最短0日
建築設備士	0年
その他都道府県知事が特に認める者（外国大学を卒業した者等）	所定の年数以上
建築に関する学歴なし	7年以上